運動療法について
当院ではフィットネスジムと
連携して運動療法を行っております
身体を動かすことは体だけではなく心にも良い影響を与えることがわかっています。
集中力や認知機能能力そして学習能力など仕事業務のパフォーマンスを向上させる効果があることもわかってきています。
認定健康スポーツ医、健康運動指導士、健康運動実践指導者が連携して、
お薬に頼らない運動療法ができる東京都心部では珍しいクリニックです。
運動療法処方箋（\3,000 +税）が発行可能です。
ご希望の方は診察時にお気軽にお声がけください。
このような方にお勧め
健康診断有所見
を改善する
休職中の生活リズム
を整える
仕事業務の生産性を
向上させる
運動療法のメリット
WHO身体活動・座位行動 ガイドラインではすべての成人は定期的な身体活動を行うべきであると提唱されています。
詳しくは下記ブログを参照ください。
成人（18-64歳）への推奨プログラム
有酸素性身体活動
健康効果を得るためには、1週間を通して、中強度の有酸素性の身体活動を少なくとも150～300分、高強度の有酸素性の身体活動を少なくとも75～150分、または中強度と高強度の身体活動の組み合わせによる同等の量を行うべきで ある。
筋力向上活動
成人では、健康増進のために、週に2日以上、すべての主要筋群を使用して実施する中強度以上の強度の筋力向上活動を行うことが推奨される。
さらなる健康のために
1週間を通して、中強度の有酸素性の身体活動を300分以上に増やす、150分以上の高強度の有酸素性の身体活動を行う、または中強度と高強度の身体活動の組み合わせによる同等の身体活動を行うことで、さらに健康効果を得られる可能性がある。
Good Practice Statement
• 少しの身体活動でも、何もしないよりは良い。
• 推奨量を満たしていない場合でも、ある程度の身体活動により健康効果が得られる。
• 身体活動は少しずつ行い、時間をかけて徐々に頻度、強度、持続時間を増やしていくべきである。
・長時間の座りすぎが健康に及ぼす悪影響を軽減するためには、中強度から高強度の身体活動を推奨レベル以上に行うことを目標にすべきである。
引用：要約版 WHO身体活動・座位行動 ガイドライン (日本語版）
「指定運動療法施設」について
健康スポーツ医の運動療法処方箋に基づく運動療法で
施設利用料金が医療費控除の対象となります。
控除の対象・条件
1. 高血圧、高脂血症、糖尿病、虚血性心疾患等で、その病態から運動療法を適当であると医師が判断し、健康スポーツ医による運動療法処方に基づいて行われるものであること。
2. 週１回以上、８週間以上の継続した運動を行っていること。
3. 運動療法を行うに適した施設として厚生省の指定を受けた施設(「指定運動療法施設」)で行われるものであること。
4. 運動療法実施にかかる一回ごとの施設利用料金(10,000円以内)が設定されていること。
5. 運動療法の実施に際しては、健康運動指導士及び健康運動実践指導者を配置していること。
6. 少なくとも4週間に一度、医師による症状改善等の経過観察を受けさせること。
申請方法
1.
医師から運動療法処方箋を書いてもらう
指定運動療法施設を利用して医療費控除を受けるには、医師から運動療法処方箋を書いてもらう必要があります。処方箋を基に運動療法を行うことで、生活習慣病等の治療と見なされます。 運動療法処方箋は、運動処方の内容が変わらなければ、1回の発行で継続して使用することができます。
２.
運動処方箋を持って指定運動療法施設へから運動処方箋を書いてもらう
おおむね週に1回以上の頻度で、8週間以上の期間にわたって行うことが基本となります。
３.
医師の経過観察を報告
運動療法は4週間に1度は医師による経過観察が行われることが基本です。あくまで治療の一環として行われるものなので、経過観察の結果が記録されていることも、医療費控除を受けるための重要な要素です。
4.
医師から「運動療法実施証明書」、指定運動療法施設から「領収書」を受け取る
「運動療法実施証明書」は医師が確認後、署名なつ印をする書類です。 医療費控除を受ける際に税務署に提出する重要な書類なので、大切に保管しておきましょう。
５.
確定申告の際、税務署に「運動療法実施証明書」と「領収書」を提出する
確定申告の時期になったら、対象となる医療費の控除を受けるために必要書類を添付して税務署に提出します。 確定申告の際は、施設利用料金を証明する領収書と併せて、運動療法実施証明書を提出します。 認められれば、翌年の所得税から決められた金額が控除されます。